弁護士と政治 橋下徹の見苦しさと若狭勝の無節操

衆院選に惨敗した日本維新の会の丸山穂高議員が、代表選を行うことを提案したことについて同党の法律顧問であった弁護士でもある橋下徹が丸山議員を「言い方があるやろ。ボケ!」「口のきき方も知らない若造が勘違いしてきた」などと罵倒としか言えないような批判を行い、結果的に丸山議員は日本維新の会を離党することになった。

橋下は、政党の代表を選挙で選ぶことを提案しただけで「ボケ」と罵り、「若造の勘違い」と批判するのである。この人間の性質がよくわかる言動である。橋下は若手が意見を言うことを「勘違い」としか言えないような狭量な人間であり、弁護士なのだから論理的に丸山議員の発言を批判するのであれば分かるが、「ボケ」と品位のかけらもない言葉で罵倒するだけなのである。橋下の言動は弁護士としての品位を汚すものであると筆者は考えるが、罵倒とレッテル貼りを得意とする橋下はそんなことは全く考えていないだろう。本当に見苦しい言動である。

一方、希望の党から立候補し見事に落選した若狭勝弁護士であるが、政界引退のうえで弁護士業に戻るとの事である。最近はメディアで頻繁に、希望の党の内幕をお話になっているようである。

 

【参考リンク】

<希望・若狭氏>「比例名簿順位、小池氏が主導」

 

当初は自民党から立候補し国会議員となったにも関わらず、小池都知事の人気に便乗し都議選において都民ファーストの会を立ち上げ、その後希望の党の参謀役となった若狭氏であるが、衆院選惨敗の内情をあまりも軽くマスコミにお話しするのは極めて節操がないと筆者は考える。敗軍の将は兵を語らずというほうが人間として重みがあると筆者は考えるが若狭氏はそうではないらしい。若狭氏は元検事で「筋読み」が得意であるような言動を行っていたが、選挙においてはたいした「筋読み」ができなかったという事であろう。

今後若狭氏には、同僚弁護士の指導監督及び「ボッタクリ」のような弁護士費用を請求するヤメ検弁護士が発生しないよう、政治経験を生かして法曹界ににらみを利かせて欲しいと筆者は願っている。

チンピラをもてはやす社会の変革を 東名高速あおり運転による殺人事件の石橋和歩容疑者への対処について

共同通信は26日付で「山口の交通妨害事件を移送 横浜地検で捜査、東名事故」として以下の記事を配信した。

 

 神奈川県大井町の東名高速の夫婦死亡事故で、自動車運転処罰法違反(過失致死傷)などの疑いで県警に逮捕された石橋和歩容疑者(25)=福岡県中間市=が事故の約1カ月前に山口県で他の車の進路を妨害するなどした交通事件が移送され、横浜地検で捜査することが26日までに分かった。

 捜査関係者によると、石橋容疑者が山口県下関市の一般道で5月9日未明、自分の車を追い越そうとした後続車の進路を妨害して止めさせ、運転席のドアを蹴って壊したとして、山口県警は今月5日に器物損壊容疑で書類送検した。

 山口地検から13日付で事件の移送を受けた横浜地検は、石橋容疑者が日常的に危険な運転をしていた可能性があるとみて慎重に調べる。

 5月9日朝にも他の車に幅寄せし接触事故を起こしたとして、山口県警が自動車運転処罰法違反(過失傷害)容疑で書類送検し、起訴猶予処分になっている。

 神奈川県警によると、東名事故で石橋容疑者は、中井パーキングエリアで静岡市の萩山嘉久さん(45)から駐車位置を巡って注意されたことに逆上。萩山さんら夫婦の車を追い掛け、進路をふさぐなど妨害行為を繰り返して約1.4キロ先で停止させ、大型トラックの追突事故を誘発して萩山さんと妻、友香さん(39)を死亡させた疑いがある。

 

引用以上

 

 あおり運転を行う人間は基本的に無知無能無教養のチンピラである。交通ルールを遵守する気もなく、住宅地でもバカみたいにスピードを出して走るような連中が99%で、何かというとクラクションを鳴らして相手を威嚇し、年齢と関係なく喫煙者が多いのも特徴である。乗る車は古いレクセス・セルシオなどを好み、ワンボックスカーも大好きでエルグランドとかアルファードで高速道路の直線をブッ飛ばすが、峠道などではチンタラ走る奴が多いのも特徴である。

あおり運転のはてに、前走する被害者の車両を停止させ因縁をつけ高速道路上であるにも関わらず車の外に被害者を被害者を出させた、石橋容疑者の行動は「殺人」としか言えないものであり、パーキングエリアの駐車場以外の場所に駐車しタバコを吸っていた石橋容疑者を注意したことを逆恨みし激高し、あおり運転を行うような人間は反省などすることもないだろうし、この件で刑務所に服役しても出所後はまた同じような行為を繰り返すことは間違いないだろう。

こんな無知無能無教養のチンピラが発生する原因は、物語にもならない「ウシジマくん」のようなチンピラ礼賛漫画や、チンピラをもてはやすようなマスコミの言説にも責任があるのである。

詐欺師でありマネーロンダリングの主犯格であったクズを「元経済ヤクザ」などと持ち上げマスコミに登場させたり、少年時代の人殺しの半グレを持ち上げるようなマスコミが石橋容疑者のようなチンピラを発生させるのである。

男らしさとか強さというのは、弱いものに大声を出して威嚇するようなものでは無いことを社会もマスコミもしっかりと伝える必要があるはずだ。

石橋容疑者のようなチンピラは更生不能であることは間違いない。あおり運転をするような馬鹿共には鞭打ち刑とか、杖刑で腐った根性を叩きなおすことが必要なのだ。こんなクズ連中には言葉は無意味であるし(そもそも理解しない)、人をいたわる気持ちも、相手を思いやる気持ちもないのだから、人間として扱う必要はないのである。

「刑重過ぎ」検察が異例控訴との報道 

 

時事通信は5日付で「「刑重過ぎ」検察が異例控訴=東京高裁で減刑、大麻所持事件」として以下の記事を配信した。

 

大麻取締法違反事件で東京地裁が言い渡した有罪判決について、東京地検が「刑が不当に重かった」として控訴していたことが5日、関係者への取材で分かった。

 地裁は検察側求刑通りの懲役刑に執行猶予を付けたが、判決後に求刑が重過ぎたことが判明したという。

 検察側が刑が重過ぎるとして控訴するのは異例。高裁は一審判決を破棄して減刑した。

 関係者によると、被告の男性は大麻約2.4グラムを所持したとして起訴された。前科はなかったが、東京地検は懲役1年6月を求刑し、東京地裁は3月に懲役1年6月、執行猶予3年の判決を言い渡した。

 地検が判決内容を検討する中で、同種事件と比較して求刑が不当に重かったことが発覚。検察、弁護側双方が控訴し、東京高裁が6月、一審判決を破棄して懲役6月、執行猶予3年を言い渡して確定した。

 大麻取締法は営利目的でない大麻の所持について、5年以下の懲役と定めている。 

 

引用以上

 

検察側が刑が重すぎるとして控訴したのは本当に異例の事である。こんな事が多発すれば国民は検察を信用しなくなることは明らかであり、検察には襟を正して頂きたいものである。

この事件の内容からすれば、被告が初犯である事から執行猶予判決となり収監されなかった事から良かったようなものの、実刑判決であれば大変な問題に発展していたはずである。検察・弁護側ともに「量刑不当」で控訴したのであるから、前代未聞の控訴審であったと思われるが、このような事が二度と起きないようにしていただきたいものである。

最近の検察の劣化は嘆かわしいものがある。弁護士には検察が適切に業務を行っているのか、刑事弁護を行う中でしっかりと確認する必要がある事をさらに自覚するべきであろう。

不倫代議士と不倫弁護士 開き直ればいいものを否定するのはカッコ悪いですよ

山尾志桜里衆議院議員と倉持麟太郎弁護士の不倫騒動が週刊文春に公表され、山尾議員は民進党幹事長を棒に振った挙句に離党を余儀なくされた。山尾議員も倉持弁護士も一線は超えていないと表明し、誤解を与えるような行動を取ったことについて謝罪をしている。しかし文春の報道内容からすれば、二人が不倫関係にあったと考える人が多数であることは間違いないだろう。

この元検事の代議士と弁護士の不倫問題について、バカ芸能人や自称コメンテーターの発言が電気紙芝居やネット上で取り上げられているが、知性無きバカ者たちのコメントを取り上げることをマスコミはやめるべきだろう。そんな報道はリソースの無駄でしかないからである。また自民党の今井絵理子議員と詐欺的な行為をおこなった元市議会議員との不倫と比較する論調もあるが、詐欺的な行為を行う元市議と無能の客寄せパンダとの不倫とは性質が異なることは確かであろう。

筆者が考えることは、山尾議員と倉持弁護士共に法曹資格を持っており、不貞行為についての理解はよくお持ちの筈なのであるから「確かに不貞行為を行ってしまいました、今後は法的にこの問題を解決する意思ですので報道など行わないで頂きたい。代議士としての職務にも弁護士としての業務にも一切の影響はなく、あくまで当事者2人とその家族の問題でありますので、個人的な問題です」となぜ言えなかったのかという事である。実際に「誤解」を与えるぐらい親密であったことを認めているのであるから、関係を認めて開き直れば良かったのである。その時は批判を受けるだろうが、お二人とも法律の専門家なのであるから、これ以上の報道は私的な問題であり公益性のない報道で名誉棄損として法的措置を取るとでも言えば、喝采する人もいたはずである。

不倫・不貞行為を批難する風潮はあまり良い事ではないだろう。小説でも映画でも「毒婦」とか「絶倫男」は絵になるものであり、人間の本能である限りは全てを否定することはできないだろう。山尾議員は倉持弁護士をブレーンにしていたという事だが、二人が頻繁に会っていたことからすると倉持弁護士の弁護士業務に影響が出ていたのではないだろうか?倉持弁護士の所属弁護士法人は特に専門分野に特化するわけでなく「何でも扱います」というような印象をウェブサイトから受けるので、日々の業務では結構な下調べなどがあると思われるからである。

山尾議員も倉持弁護士も、いまからでも遅くないから開き直りの会見でも行ったうえで、今後2人はどんな茨の道を歩もうと必ず一緒になり添い遂げるなどと述べれば好感度は上がるのではないだろうかと筆者は考えており、そのような会見を開くことを期待している。

 

検察職員がバカ騒ぎで施設利用を禁止される 検察の深刻な倫理観と捜査能力の低下 

産経新聞は「検察職員が東大運動場で深夜大騒ぎ 東大の施設利用“出禁”に」として以下の記事を配信した。

 

東京高検管内の検察職員が騒ぐなどして宿泊を伴う利用を禁止された東京大学検見川総合運動場のサッカー場=7日、千葉市花見川区花園町(写真:産経新聞)

 東京高検管内の7地検の検事や事務官らが昨年10月、東大検見川総合運動場(千葉市花見川区)で開催したサッカー大会をめぐり、深夜に騒いで周辺住民に迷惑をかけたとして、東大側が東京地検など6地検に対し、宿泊を伴う利用を1年間禁止していたことが8日、分かった。東京高検は「迷惑をおかけしてしまったことは誠に遺憾。節度ある行動をとるよう指導していきたい」としている。

 高検によると、サッカー大会は昨年10月29~30日に開催。7地検の職員ら約160人が参加し、80人弱が併設された施設に宿泊した。運動場の利用は深夜の騒音など周辺住民への迷惑行為を行わないことが条件だったが、十数人の事務官が施設の門限(午後10時)を過ぎた同11時40分ごろ、正門前の路上で談笑し、周辺住民に注意された。

 十数人の中には、近くのコンビニエンスストアで飲酒してきた事務官も含まれていた。会場に近い千葉地検の職員は、宿泊しなかったため、利用禁止の対象とはならなかったという。

 

引用以上

 

 検察は,国家社会の治安維持に任ずることを目的としているはずなのだが、職員らが利用施設の規則を遵守せず、深夜にバカ騒ぎをして治安を乱し、周辺住民から苦情を受けた事から施設の「出禁」をされていたという事である。

検察職員と言えば以前は「お堅い」というイメージだったのであるが、ここ10年ぐらいは演技力ゼロのイモ役者の検察官を主人公にし、検察庁の現実とかけ離れた内容のドラマ・映画が放映されてから検察官や検察庁職員を騙ってナンパに勤しむものが渋谷・六本木界隈で現れていることからも、検察官・検察庁職員のイメージの変化があった事と思われるが、利用施設の規則も遵守できない連中が大量発生するとは、まさに検察の劣化を示すものであろう。

昨日も、出来の悪い「ヤメ検」が20日間で5000万円の弁護士費用のボッタクリを行ったことをお伝えしたが、ヤメ検が検事退官後に反社会的勢力と結託したり、その筋の御用達となって社会正義の実現を阻害する行為は、検察官として犯罪摘発に携わった経験を悪用して行うことが多い事から、一部の「ヤメ検」に対して多くの国民は良いイメージを持っていないと考えられる。

もっとも、まじめに弁護士活動を行っているヤメ検も多い事も事実ではあるが、一部のヤメ検の弁護活動はまさに「法匪」と呼ぶことが相応しい事も真実である。

陸山会事件の検事による証拠捏造や、検察官がスナックで「俺の歌を聞け」と同席した他の客の顔をマイクで叩き、部下を足蹴りして、女性記者の髪を引っ張る等の御乱行のうえで、店のビール瓶やグラスが割った事案については「不起訴処分」にしたりするのも検察であり、調べの可視化が求められる時代となったにも関わらず、被疑者に脅迫的な言辞を弄し自白を強要する検事も後を絶たない組織であるのも検察である。

こんな事実から垣間見えるのは、「お仲間ファースト」と倫理観の低下と捜査能力の低下であろう。

多くの検察官・検察職員が地道に職務に取り組んでいるのは事実であるが、今回の報道のような不心得者がいれば国民の検察への信頼が低下することは間違いないだろう。検察庁には綱紀粛正をしっかり行っていただきたい。

法科大学院、半数が廃止・募集停止との記事について

朝日新聞デジタルは31日付で「法科大学院、半数が廃止・募集停止 背景に政府読み誤り」として、以下の記事を配信した。

 

 法科大学院、半数が廃止・募集停止 背景に政府読み誤り

 弁護士や裁判官ら法曹人口を大幅に増やす狙いで国が設立の旗を振り、ピーク時には74あった法科大学院の半数近くが、廃止や募集停止になったことがわかった。2004年のスタート時に参入を広く認めたが、政府による法曹の需要予測が外れたこともあり、来春に向けて募集を続けるのは39にとどまる。全体の志願者は最多だった04年の7万3千人の1割程度にまで落ち込んでいる。

 青山学院大と立教大、桐蔭横浜大は今年5月、法科大学院の18年度からの学生募集をやめると発表した。3校を含め、これまでに15校が廃止、20校が募集停止(予定を含む)した。

 文部科学省が15年度から司法試験の合格率などによって大学院への補助金をゼロにする制度を導入したことで、同年度に一気に13校が募集を停止。一方で、東大や京大、私立では早大、慶大、中大など一部の法科大学院に人気が集中した。全体の定員(2566人)に対する入学者は1704人にとどまる一方、この5校の入学者がその46%を占める。

 背景には、政府の法曹需要の読み誤りがある。政府は02年、経済のグローバル化や知的財産分野の拡大で弁護士が足りなくなると見込み、年間1200人程度だった司法試験合格者を3千人にする目標を閣議決定。これを受け、大学は法科大学院を次々に新設した。自らの法学部のブランド価値を上げる狙いもあった。政府は16年度までに964億円を支援した。

 だが、法曹需要は増えなかった。裁判所が受理した事件数は15年は約353万件で、04年より約4割減。また、法科大学院修了者の司法試験合格率を7~8割と見込んだが、最近は2割台に低迷していた。11年からは経済的な事情を考慮し、法科大学院に通わなくても司法試験の受験資格が得られる「予備試験」も開始。直近の司法試験では合格者の約15%を占め、法科大学院の意義が問われる事態になっていた。

 

引用以上

 

 法曹需要が増えないのに、法曹資格者が増えれば資格者の価値が下がることは当然である。司法試験合格者が毎年3千人づつ増え続けたら大変な事である。裁判の件数が減っているのだから、法曹の数を増やすことはなかったのである。

国民の司法への期待が大幅に下がったのは、時間ばかりかかり真実を反映しずらく、勝訴をしても現在の執行制度では債権回収が困難な民事裁判や、「社会正義の実現」を使命とする弁護士による不祥事の増加など、多くの要因はあるだろうが、「司法制度」への期待・信頼が確実に低下していることによるだろう。

こんな状況の中で法曹資格希望者が増えるわけはないのであろう。完全に失敗した司法制度改革をしっかりと政府は内容を検証し、国民の利益になる司法制改革を行ってほしいものである。

 

無知(無恥)無能・無教養 知性ゼロのバカ芸人の言動を垂れ流す電気紙芝居の害悪

筆者はほぼお笑い番組は見ない。しかし落語は好きである。落語の人情・艶話・ブラックユーモアは本当に面白い。(今は亡き談志の黄金餅をぜひ聞いてみてください)

だいぶ前に、声が出ないほど呆れると勧められた映画があり、大きなシアターで観客数十人の中で見た映画が自称天才の松本人志監督の「シンボル」という映画である。筆者は感動に震えてこの映画を見たことが忘れられない。映画としてデタラメであるばかりでなく、全く知性のない人間が知性のあるフリをして必死にインテリごっこをした挙句に、ストーリー・映像・構成ともに破綻している見るに堪えない映画であったからである。こんなモノを配給した映画会社に呆れるとともに、この馬鹿を勘違いさせる吉本興業の影響力に慄然としたものである。

顔を見れば一目でゲスとわかる松本が、秘書に暴力と暴言を吐いたことが暴露された豊田真由子議員を擁護するような、松本らしいバカ発言をして被害者を揶揄いたことに弁護士が危惧の念を述べている。

 

【参考リンク】

パワハラ被害者が録音していることを揶揄する風潮はマズい 佐々木亮弁護士

 

 上記の佐々木弁護士の言説はもっともであり、知性ゼロでもインテリごっこがしたい松本の発言などを、垂れ流す電気紙芝居には大きな問題があるだろう。芸人は自身の芸で勝負するべきであり、偉そうな言説を述べても鼻白むだけであるのであることを理解するべきであろう。

この馬鹿や島田紳助は同じメンタリティを持ち、強いものには媚びへつらい、弱者を揶揄する典型的なクズである。こんな奴らの芸など芸というよりは単なる太鼓持ちであろう。

弱者を叩くことで留飲を下げさせる、芸とは言えないようなバカの言動などを取り上げる電気紙芝居はますます国民から呆れられるとともに、チンピラ的感性の自称「芸人」と呼ばれるバカ集団など何の役にも立たないのであるから、一切の報道から締め出すべきであろう。

芸能とは権力をコケにしても許される道化であり、既存の価値観を相対化することに意味があるのである。タロットカードの「愚者」トランプの「ジョーカー」が芸人の役割なのである。

インテリごっこがしたいが、結局は無知(無恥)無能・無教養をひけらかす松本人志も島田紳助と同様に芸能界から追放されるべきである。